SES研修とは?未経験エンジニアが配属できるまでの育成ステップ

新入社員を採用したものの、具体的にどのような研修カリキュラムを実施すべきか、どれくらい研修に期間をかければ現場へ配属できるのか、とお悩みではありませんか?
SES研修とは、SES(システムエンジニアリングサービス)企業が採用した未経験者や新入社員に対し、配属に必要な知識やスキルを身につけてもらうための教育プログラムです。エンジニアの多くがクライアント先に常駐して働くSES企業において、現場で求められる知識やスキルを事前に習得するこの期間は、参画できる案件の幅や配属後の評価を左右する重要なステップといえます。
この記事では、SES研修の基本的な概念から、未経験者が配属されるまでの育成ステップ、研修方式の比較、失敗しない選び方、助成金の活用までを解説します。人事・育成担当者の方が、自社に合う研修を判断する材料としてお役立てください。
SES研修とは?

SES研修とは、SES企業が自社のエンジニアに対して行う教育のことです。SES(システムエンジニアリングサービス)は、エンジニアの技術力をクライアントに提供する契約形態で、客先に常駐して働くのが一般的です。
配属先が変われば、求められる技術も変わります。そのため、入社時だけでなく、配属前や待機期間にも研修を行う企業は少なくありません。
SES研修はなんのために行うのか
SES研修の目的は、大きく3つに整理できます。
- 配属に向けて社員のスキルを引き上げる:未経験者がそのまま現場に入ると、指示の意味がわからず、作業が止まってしまうことがあります。
- 配属後のミスマッチを防ぐ:配属予定の案件で必要になる技術を、事前に身につけてもらいます。
- 離職を防ぎ定着率を高める:現場で必要な知識やスキルを身につけることで、配属後の不安を軽減し、定着につなげることが期待できます。
このようにSES研修は、単なる座学の場ではなく、エンジニアが現場で着実に成果を出せる状態を作るための重要な投資期間といえます。
SES企業で研修が重視される理由
経営の視点から見ると、SES研修は配属までのコストと、配属後の収益の双方に大きく影響します。たとえば、月給25万円の社員が3カ月間配属されない場合、給与だけで75万円かかります。社会保険料や教育にかかる人件費を加えれば、負担はさらに大きくなります。配属後にスキル不足で早期に離職すると、採用費も教育費も回収できません。スキルに不安があるまま案件を探せば、希望する単価での提案もしにくくなります。このように研修への投資は、待機コストや離職による損失を減らし、配属後の収益を安定させるための手段といえます。
研修の対象者
SES研修の対象は、新入社員だけではありません。社員の経験や置かれている状況に応じて、研修を実施する目的は異なります。
| 対象者 | 主な目的 | 実施タイミング |
|---|---|---|
| 新入社員(未経験者を含む) | ITの基礎から学び、はじめての配属に備える | 入社直後 |
| 待機中の社員 | 次の案件に合わせて、実践的なスキルを補う | 案件の間 |
| 若手エンジニア(1〜3年目) | 実務で不足している技術や品質意識を補う | 配属前〜配属中 |
| 休職・産休明けの社員 | 技術トレンドを学び直し、現場感覚を取り戻す | 復帰時 |
本記事では、新入社員向けの育成ステップを中心に、待機中や若手の社員に適した研修についても解説します。
SES企業の人事担当者によくある3つの悩み

SES企業の人事・育成担当者からは、次のような悩みをよく聞きます。
現場に配属できる水準に育たない
研修を終えても現場で通用する水準に届かず、配属を見送らざるを得ないケースは少なくありません。その背景には、座学が中心で実践経験が不足していることや、配属予定の案件と研修内容が合っていないことなどが考えられます。
たとえば、Javaの文法は学んでいても、データベースとの連携や実際の開発を経験していないため、現場に出た途端に手が止まってしまうのです。実務に必要なスキルが不足していると、営業担当もクライアントに自信を持って提案できず、配属が決まらないまま待機が長引くことがあります。研修を修了したことと、現場で業務を遂行できることは、必ずしもイコールではありません。
教える社員がいない・社内リソースが足りない
現役のエンジニアは、客先で稼働している時間が長く、研修の講師を任せにくいのが実情です。そこで営業や管理職が研修を監修する企業もありますが、技術的な質問に答えられず、カリキュラムの内容も更新されないまま続いてしまいがちです。
その結果、教材を渡して自習を促すだけの研修になり、受講者によって習得度に大きな差が出てしまいます。つまずいても質問できる相手がいないため、学習が途中で止まってしまうケースもあります。
待機が長引いて離職してしまう
配属が決まらない期間が長引くと、本人は「このままで大丈夫だろうか」と不安を感じやすくなります。スキルアップの機会も得られず、今後のキャリアに不安を感じて転職を考える人もいるでしょう。社員が離職すれば、採用や育成にかけた時間とコストが失われ、再び採用活動からはじめなければなりません。こうした事態を防ぐためにも、待機期間を次の案件に向けたスキルアップの機会として活用することが重要です。
次のような状況に心当たりがあれば、研修の設計や運用を見直すタイミングかもしれません。
- 研修を終えても、配属を見送る新入社員がいる
- 研修の講師や監修を、営業や管理職が兼務している
- 配属待ちの期間が長く、本人のスキルが伸びていない
- 研修の成果を、数値や記録で確認できていない
こうした課題を改善するには、研修内容だけでなく、講師体制や待機期間中の育成方法も含めて見直すことが大切です。次の章では、SES企業の研修を効果的に進めるためのポイントを解説します。
未経験エンジニアが配属できるまでの全体ステップ

未経験者が配属されるまでの流れは、大きく4つのステップに分けられます。研修の開始から配属までの期間は2〜4カ月程度が目安ですが、配属予定の案件や研修コースによって異なります。
| ステップ | 内容 | 期間の目安 | ゴール |
|---|---|---|---|
| STEP1:入社時の基礎研修 | ITリテラシー、ビジネスマナー、情報セキュリティ | 1〜2週間 | 社会人・エンジニアとして必要な基本的な知識と行動を身につける |
| STEP2:技術研修 | プログラミング、データベース、インフラなど | 1〜2カ月 | 担当分野の基礎を理解し、基本的な課題に取り組める |
| STEP3:チーム開発演習 | 役割分担、進捗報告、コードレビュー | 2〜4週間 | チームで開発を進める流れや役割を理解する |
| STEP4:配属前の実践研修 | 配属予定の案件に近い演習、スキルシート作成 | 2〜4週間 | 習得したスキルを整理し、案件に必要な業務に対応できる |
4つの段階に分けることで、それぞれの到達度を確認しながら育成を進められます。習得に時間がかかっている受講者にも、早い段階でフォローを行いやすくなります。
STEP1:入社時の基礎研修
ITの全体像や基本用語、ビジネスマナー、報告・連絡・相談の仕方を学びます。客先で働くSESエンジニアは顧客の情報を扱う場面が多いため、情報セキュリティの理解も欠かせません。
ITの基礎知識やビジネスマナーが身についていないと、技術研修の内容を理解する際にもつまずきやすくなります。技術を学ぶ前に、必要な知識や行動の土台を整えておくことが、その後の習得をスムーズに進めるポイントです。
STEP2:プログラミング・インフラの技術研修
配属予定の案件から逆算して、学ぶ言語や分野を決めます。幅広い技術に触れることも大切ですが、まずは配属先で必要とされる技術の基礎をしっかり身につけ、実際に手を動かして使える状態を目指しましょう。
進め方は、講義、演習、課題のサイクルが基本です。聞いてわかったつもりになるのを防ぐため、手を動かす時間を十分に確保しましょう。こうした学習サイクルを取り入れることで、知識を実践で使う力につなげられます。東京ITスクールの新入社員向けエンジニア研修でも、講義だけでなく演習や課題を通じて、実践的なスキルの習得を目指します。
よくある失敗は、教材を読み進めるだけで終わってしまうことです。課題を自力で解く時間を、あらかじめ日程に組み込んでおくと、実践する機会を確保できます。
STEP3:チーム開発演習で開発の進め方を学ぶ
個人での演習に慣れたら、チームでの開発演習に進みます。メンバーと役割を分担し、スケジュール管理や進捗報告、コードレビューなど、チームで開発を進める一連の流れを経験します。
チーム開発を通じて、技術面だけでなく、報告・連絡・相談やメンバー間の連携など、複数人で開発する際に必要なコミュニケーション力も養います。
STEP4:配属前の実践研修と案件マッチング
配属前の仕上げとして、配属予定の案件に近い課題に取り組みます。STEP3で経験したチーム開発の進め方を踏まえ、配属先で求められる技術や業務に対応できるかを確認する段階です。
演習で作成した成果物やスキルシートを整理しておくと、本人が習得した技術や対応できる業務を客観的に示せます。営業担当もスキルと案件の要件を照らし合わせやすくなり、配属先とのミスマッチを抑えることにつながります。案件の内容と受講者のスキルを照らし合わせる面談も、この段階で行っておくとよいでしょう。
一連の研修を終えても、すぐに配属が決まるとは限りません。配属までの待機期間をどう活用するかについては、後半で解説します。
研修の内容と期間の目安

言語・分野の選び方
研修で学ぶ言語や分野は、配属予定の案件で求められる技術をもとに選びます。代表的な言語・分野は次の通りです。
- Java:業務システムやWebアプリケーションの開発で広く使われる言語
- インフラ:サーバー、ネットワーク、クラウドの構築・運用に関わる技術分野
- C#:業務システムやWebアプリケーションの開発で使われる言語
- Python:業務の自動化、データ分析、機械学習などに使われる言語
- C言語組込み:家電や産業機器などに組み込むソフトウェアの開発で使われる言語
配属先がまだ決まっていない場合は、将来的な案件の需要や自社が扱う案件の傾向を踏まえて、学ぶ技術を選びます。配属先で使う技術と研修内容が合っていないと、配属前に追加の学習が必要になることもあるため、案件との関連性を意識することが大切です。
期間別の到達レベル
研修期間による到達レベルの目安は、次の通りです。
| 期間 | 到達レベルの例 | 想定される業務・配属先の例 |
|---|---|---|
| 1カ月 | 基本文法や開発環境の使い方を理解し、かんたんなプログラムを作成できる | システム運用・監視、運用保守の補助、単体テストの実施など |
| 2カ月 | データベース連携などの基礎を学び、かんたんな機能を実装できる | テスト設計・実施、既存システムの改修・保守、小規模なコーディングなど |
| 3カ月 | 設計書をもとに基本的な機能を実装し、レビューを受けながら開発を進められる | Webシステムや業務アプリの開発(詳細設計〜実装・テスト)など |
研修期間は、習得したい技術や目指す到達レベルに合わせて設定することが大切です。採用計画や配属時期との兼ね合いも考慮し、自社の案件や育成方針に合った期間を選びましょう。
東京ITスクールの新入社員向けエンジニア研修では、1〜6カ月のコースを用意しています。Javaなどのプログラミング研修をはじめ、育成したい技術や目標に応じてコースを選択できるため、自社の配属計画に合わせた新人育成に活用できます。
研修方式のタイプ別比較

研修方式には、自社の社員が教える方法や、外部講師による集団指導、オンライン教材を使った自習など、さまざまなタイプがあります。それぞれ学習の進め方や必要な社内リソースが異なるため、自社の状況や育成目的に合わせて選ぶことが大切です。
5つの研修方式と特徴
| 方式 | 特徴 | 向いているケース | 注意したい点 |
|---|---|---|---|
| 内製(OJT・社内講師)型 | 自社のエンジニアや先輩社員が指導する。自社の案件や開発環境、社内ルールに合わせて育成しやすい | 指導できる社員がいて、自社の業務に合わせて育成したい | 講師の負担が大きく、教材の整備・更新も必要。担当者によって指導内容にばらつきが出ることがある |
| 集団演習型 | 講師の指導のもと、複数名が同じカリキュラムで学ぶ。質問や意見交換がしやすく、計画的に学習を進められる | 新入社員をまとめて育成したい、複数名に共通の技術を習得させたい | 日程やカリキュラムが固定されやすく、個人の習熟度に合わせた調整が難しい場合がある |
| マンツーマン型 | 講師が1対1で指導する。受講者の習熟度や課題に合わせて進められる | 少人数の採用や、特定の技術を重点的に習得させたい | 費用が高くなりやすく、講師の指導力によって学習効果に差が出ることがある |
| eラーニング型 | 動画やオンライン教材を使って自習する。時間や場所を選ばず、繰り返し学習できる | ITの基礎知識の習得や、配属後の復習、待機中の自主学習 | 自習が中心のため、学習が停滞しやすい。進捗管理や質問できる環境が必要 |
| 実践プロジェクト型 | 実際の開発工程を想定したプロジェクトに取り組み、成果物を作りながら学ぶ | 基礎を学び終えた若手や、実務に近い経験を積ませたい待機中の社員 | 基礎知識が不足していると難易度が高くなりやすい。受講者のレベルに合わせた課題設定が必要 |
内製で研修を行う場合は、講師を担当する社員の確保や教材の準備が必要です。社内のリソースだけで十分な育成体制を整えるのが難しい場合は、外部研修の活用も選択肢になります。
自社に合う方式の選び方
選ぶときは、次の3つの軸で考えるとわかりやすくなります。
- 対象者の経験・習熟度:IT未経験者なのか、基礎を学び終えた若手なのか
- 社内の育成体制:研修を指導できる社員がいるか、準備や進捗管理に時間を割けるか
- 育成の目的:ITの基礎を身につけたいのか、特定の技術を習得させたいのか、実務に近い経験を積ませたいのか
新入社員を複数名採用する企業では、集団演習型を軸に、eラーニングで復習を補う方法が考えられます。一方、基礎を学び終えた若手や待機中の社員には、実践プロジェクト型を取り入れることで、実務に近い経験を積ませやすくなります。
ひとつの方式に限定せず、対象者の習熟度や育成段階に応じて組み合わせることが大切です。
失敗しない研修の選び方:7つのチェックポイント

研修会社や研修方式を選ぶ前に、決めておきたいことがひとつあります。研修が終わった時点で、受講者にどんな状態になっていてほしいか、という到達目標です。たとえば「設計書をもとに、かんたんな機能を実装できる」など、研修後に担当してほしい業務を想定して目標を設定します。目標があいまいだと、研修内容が自社の求めるレベルに合っているか判断しにくくなります。
到達目標が決まったら、次の7つのポイントで比較してみてください。各ポイントには、よくある失敗と、研修会社への確認事項、選ぶ際の目安をまとめています。
1. 現場から逆算した実践的なカリキュラムか
よくある失敗:文法や用語の学習が中心で、現場の開発の流れを体験しないまま研修が終わるケースです。配属後にはじめて設計やテスト、レビューなどの工程を実務の中で経験し、戸惑う受講者もいます。
研修会社への確認事項:
- 配属先で使用する技術がカリキュラムに含まれているか
- 設計・開発・テストなどの開発工程を学べるか
- 演習やチーム開発では、どのような課題に取り組むか
選ぶ際の目安:演習やチーム開発を通じて、配属先で使う技術や、設計・開発・テストなどの工程を実践的に学べる
2. 講師の質と体制は十分か
よくある失敗:講師の質が不十分だと、講師が参考書を読み上げるだけだったり、技術的な質問に十分答えられないといった問題が起こりがちです。質問しても的確な回答が得られないと、受講者の理解が進まず、学習意欲の低下にもつながります。
研修会社への確認事項:
- 講師の実務経験や指導経験
- 講師1名あたりの受講者数
- 質問や相談への対応体制
選ぶ際の目安:実務経験と指導経験を持つ講師が担当し、受講者が質問や相談をしやすい体制が整っている
3. 未経験者を支えるサポート体制があるか
よくある失敗:理解が追いつかない受講者へのフォローが不十分で、途中で学習をあきらめてしまうケースがあります。特に、ITの基礎知識やプログラミング経験に差がある受講者が一緒に学ぶ場合は、一人ひとりの理解度に応じた支援が重要になります。
研修会社への確認事項:
- 受講前に知識やスキルのレベルを把握する仕組みがあるか
- 理解が追いつかない受講者への個別フォローがあるか
- 講義中や自習中に質問できる環境があるか
- 受講者の修了率・完走率
選ぶ際の目安:受講前に状態を把握し、講義中の個別支援と、自習中に質問できる窓口がある
4. 進捗・スキルが見える化されているか
よくある失敗:研修中の様子が企業側に伝わらず、配属先を決める材料がないまま研修が終わってしまう場合があります。営業担当も、受講者がどのような業務に対応できるのか判断しにくくなります。
研修会社への確認事項:
- 研修中の進捗やスキルの習得状況を定期的に報告してもらえるか
- 修了時に、習得したスキルや今後の課題について評価してもらえるか
- 評価内容は数値や講師のコメントなどで確認できるか
選ぶ際の目安:定期的なレポートや修了時の評価を通じて、受講者の習得状況や今後の課題を把握できる。配属先への情報共有にも活用できる
5. 受講スタイルと日程を選べるか
よくある失敗:研修の日程が固定されていて、採用時期や配属の予定とずれてしまうケースがあります。採用人数が少ない場合、一定の受講人数が集まらないと開講されず、希望する時期に受講できないこともあります。
研修会社への確認事項:
- 通学とオンラインのどちらを選べるか
- 1名から受講できるか
- 希望する時期に開講できるか、日程の調整が可能か
選ぶ際の目安:採用人数や育成計画に合わせて、受講人数・日程・受講スタイルを柔軟に調整できる
6. 研修後のフォローがあるか
よくある失敗:研修が終わると、配属後に生じた疑問を解消する手段がなくなるケースが挙げられます。現場では、研修で扱わなかった技術や業務に触れる機会もあるため、継続して学習できる環境があると定着につながります。
研修会社への確認事項:
- 修了後も利用できる教材やeラーニングがあるか
- 配属後に生じた疑問を相談できる窓口があるか
- 追加の学習やスキルアップを支援する仕組みがあるか
選ぶ際の目安:配属後も教材を使って復習でき、必要に応じて質問や相談ができるなど、継続的に学習を支援する仕組みがある
7. 助成金申請の支援があるか
よくある失敗:助成金の対象となるコースや申請要件を十分に確認しないまま研修を申し込み、助成金を活用できなくなることです。また、申請には期限や必要書類があるため、手続きの準備が間に合わないケースもあります。
研修会社への確認事項:
- 利用できる助成金や対象となる研修コースについて案内してもらえるか
- 申請スケジュールや必要書類について説明してもらえるか
- 書類の準備や申請手続きについて、どこまで支援してもらえるか
選ぶ際の目安:助成金の対象コースや申請スケジュールについて案内があり、必要書類の準備などについて相談できる
7つのポイントをすべて同じ優先度で重視する必要はありません。自社の育成方針や受講者の状況に合わせて、特に重視したいポイントに優先順位をつけて比較しましょう。次の章では、費用と助成金の考え方を整理します。
研修の費用と助成金の活用

研修費用の目安
研修費用は、方式や期間、受講人数によって大きく変わります。外部の研修では、1名あたり数十万円の費用がかかることも珍しくありません。外部研修を利用する場合は、受講料だけでなく、教材費や受講に必要な環境なども含めて確認しましょう。
社内で行う内製の場合も、講師を務める社員の人件費や、教材作りの時間が実質的なコストになります。外部の研修と比べるときは、こうした表面化しにくい社内工数も含めて検討することが大切です。
人材開発支援助成金の仕組み
人材開発支援助成金は、従業員のスキルアップを目的とした職業訓練などを実施する事業主に対し、厚生労働省が訓練費用や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。研修費用を補助する「経費助成」と、研修期間中の賃金を補助する「賃金助成」があります。
助成率や支給要件はコースによって異なります。また、研修開始前に計画届を提出する必要があるため、研修の実施を検討する段階で、対象となるコースや申請期限を確認しておきましょう。
東京ITスクールでは、多くのお客さまが助成金を活用して研修を受講しています。助成金の最新情報や申請スケジュールの案内、必要書類の準備などを無料でサポートしています。なお、助成金の申請には条件があり、支給を約束するものではありません。最新の制度や要件は、厚生労働省のホームページなどでご確認ください。
東京ITスクールの新入社員向けエンジニア研修

東京ITスクールの新入社員向けエンジニア研修は、システム開発会社の株式会社システムシェアードが提供する研修サービスです。Javaやインフラ、C#、Python、PHP、C言語組込みなど、配属予定や育成方針に合わせてコースを選べます。受講形式は、複数企業の新入社員が一緒に学ぶ集合研修と、1社専用のオンサイト研修があり、通学・オンラインにも対応しています。SESを主な事業とする企業にも導入されています。
未経験者を支えるサポート体制
Javaコースでは、受講者の約7割が文系出身です。受講前のスキルチェックをもとに、一人ひとりの理解度や習熟度に合わせて学習を支援します。講義中は複数名の講師が質問やつまずきに対応するほか、AIサブ講師にも質問できます。2025年の新入社員向けJava研修では、修了率99.5%を達成しています。
現場から逆算した実践カリキュラム
システム開発会社である強みを生かし、実際の開発現場で必要となる知識やスキルを踏まえたカリキュラムを提供しています。講師は、現場経験が豊富で、講師認定試験に合格した現役エンジニアが中心です。
AWSの公式ハンズオンを取り入れた実習や、コースに応じたチーム開発演習など、実際に手を動かして学ぶ機会も設けています。また、「7つの習慣」を取り入れた導入研修では、主体性や計画性、優先順位の付け方など、エンジニアとして働くうえで必要な考え方も学びます。
企業向けレポートと評価の仕組み
受講者の状態が見えにくいという不安にも応えられるよう、2週間に1度の定期評価レポートで、スキルの習得状況やマインド面の成長をご報告します。研修後には、技術スキルとヒューマンスキルを数値化した総合評価レポートをお渡しし、配属先への引継ぎ資料としても活用いただけます。
また、研修修了後1年間は、eラーニング「&IT」を追加費用なしで利用できるため、配属後の復習や新しい技術の学習にも活用できます。
詳細はこちら:新入社員向けエンジニア研修
配属前・待機期間の次の一手:超実践型エンジニア研修「リアプロ」

入社時の研修を終えても、すぐに配属が決まるとは限りません。配属を待つ期間や、実務経験が浅い若手のスキルアップに活用できるのが、東京ITスクールの超実践型エンジニア研修「リアプロ」です。
基礎を学んだ後の次のステップとして、より実践的な研修を通じて成果物を作りながら、現場で使える経験を積みます。修了後は、研修で取り組んだ内容や成果物をスキルシートに加えられるため、スキルシートの充実につながり、案件の提案時にも役立ちます。未経験者向けの研修ではなく、基礎スキルを身につけた若手が対象です。
実務経験が浅い若手に、基礎研修だけでは得にくい実践経験を積ませたい企業にも適しています。最新のコース内容は、リアプロのページでご確認ください。
詳細はこちら:超実践型エンジニア研修「リアプロ」
まとめ
SES研修とは、SES企業が自社のエンジニアを、配属に向けて育成するための教育です。未経験の新入社員は、基礎研修、技術研修、チーム開発演習、配属前の実践研修と段階的に学ぶことで、現場で求められる知識やスキルを身につけていきます。
研修を選ぶときは、現場から逆算したカリキュラムか、未経験者へのサポートがあるか、進捗を把握できるかなどのポイントを確認しましょう。助成金を活用することで、研修費用の負担を抑えられる場合もあります。
東京ITスクールの新入社員向けエンジニア研修は、システム開発会社ならではの実践的なカリキュラムと、未経験者を支えるサポート体制で、新入社員の育成を支援します。自社に合った研修の選び方や助成金の活用についても、お気軽にご相談ください。
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東京ITスクール 金坂
SEとしてB2Cアプリ開発、金融系システム開発などを経験後、人事部で採用業務を担当。現在は東京ITスクールの講師として新人研修から階層別研修、人事向けセミナーまで幅広く登壇。猫を3匹飼っている猫好き。

