外部研修とは？研修担当者が知っておくべき基本と選定ポイント

外部研修とはなにか？今さら聞けない基本を解説

人材育成の現場で使われる「外部研修」について、研修担当者として把握しておきたい基礎知識から確認していきましょう。

外部研修の定義

外部研修とは、一言でいえば「自社以外の専門機関や講師に委託して実施する教育プログラム」を指します。企業のニーズに合わせて、外部の知見を組織内に取り入れることが主な目的です。

ひと昔前までは、外部研修といえば「会場に足を運んで講義を受ける」スタイルが一般的でした。しかし現在は、オンラインでのライブ配信や、録画された動画を視聴するeラーニング、さらには講師が企業に足を運ぶ講師派遣型など、その形態は多様化しています。

どのスタイルであっても共通しているのは、社内で一から準備する手間を省きつつ、自社では得にくい技術や最新情報を学ぶ機会が得られ、専門的な知見を持つ講師から教育を受けられる点にあります。また、目的や予算に応じて選べる柔軟性も、外部研修の魅力の一つです。

社内(内部)研修と外部研修の違いを比較

外部研修とよく比較されるのが、社内の人間が講師を務める「社内(内部)研修」です。この両者には、明確な役割の違いがあります。

社内(内部)研修の強みは、なんといっても「自社特有のルールや文化」を直接伝えられる点です。業務に直結した手順や、自社の理念に基づいた行動指針を教えるには、社内の人間が語るのが最も説得力があります。一方で外部研修は、汎用的なスキルや最新の業界標準を学ぶのに適しています。社内だけで教育を行っていると、どうしても「自社流」の偏りが生じてしまうリスクがあります。

社外の講師から「世の中の標準はこうだ」と提示されることで、社員は自分のスキルを客観視できるようになります。自社の指針やルールを理解させる社内(内部)研修と、世の中のトレンドや視点を取り入れる外部研修。このバランスをどう取るかが、教育設計の鍵を握ります。

どんなときに外部研修を検討すべきか？最適なタイミングとは

「そろそろ研修を外部に頼むべきか」と悩むタイミングの代表的な例は、社内に専門知識を教えられる人材が不足しているときです。

特に新規事業の立ち上げや、新しい技術を導入する際、社内に経験者がいない状態で教育を内製化するのは困難です。無理に研修を内製化しようとすれば、教える側の負担が重くなり、本来取り組むべき業務が疎かになる本末転倒な事態も招きかねません。

また、新入社員の育成も外部研修を頼るべきタイミングです。毎年、大人数に一定のクオリティの教育を受けさせることは、社内研修では負担が大きすぎると言わざるを得ません。社内のリソースをどこに集中させ、どこを専門家に任せるか。この切り分けが、戦略的な人材育成の第一歩です。

なぜ自社完結では限界があるのか？現代の人材育成のトレンド

現代の人材育成では、自社の社内(内部)研修だけで完結させることの難しさが増しています。技術の進化スピードは速く、数年前の知識がすぐに陳腐化する時代です。数年前に通用したスキルが、今の現場ではすでに古くなっていることも珍しくありません。常に最新のトレンドを追い続け、それをカリキュラムに落とし込む作業は、日常業務を抱える教育担当者や人事には酷な話です。教育の専門家ではない人間が教材を作るには、膨大な時間がかかります。

また、人材育成の予算や時間も限られています。教育担当者の人数が限られている企業では、多数の社員に質の高い研修を自社で用意することが大きな負担になります。そのため、外部のリソースを戦略的に使うことが、効率的な育成につながると考える企業が増えているのは自然な流れです。

さらに、現代の若手社員は「自分の市場価値を高めたい」という成長意欲が強い傾向にあります。多くの企業において社内限定のスキルだけでなく、外でも通用する標準的な知識を学びたいというニーズに対し、外部研修を取り入れることは多くの企業において有効な回答となります。

なぜ今、外部研修が選ばれる？導入企業が増える納得の理由

昨今、外部研修の導入を検討する企業が増えています。その背景には、いくつかの明確な理由があります。それは「投資」として合理的だからです。ここでは、外部研修を導入する企業が増え続けている具体的な理由を紐解いていきます。

専門性の高い人材育成ができる

外部研修を活用する大きなメリットは、その分野の「プロ」から直接学べる点にあります。

研修会社は、教えることそのものを生業としており、多くの講師が実務に精通しているのはもちろん、受講者がどこでつまずきやすいか、どう伝えれば理解が深まるかという「教育のノウハウ」を蓄積しています。自社の先輩が感覚的に行っている業務も、プロの手にかかれば論理的に体系化され、効率的な習得につながるケースが多く見られます。特にIT分野のように、理論と実践がセットになっている領域では、確かな技術力を持った講師から学ぶことが、受講者のモチベーション向上にもつながります。

社内の研修担当者の負担を減らせる

研修担当者の業務負荷は、年々増加しています。新入社員の研修だけでなく、中途採用者の育成、既存社員のスキルアップ、管理職研修など、対応すべき範囲は広がる一方です。研修を一から企画し、会場を手配し、テキストを作成し、当日の運営を行い、フォローアップをする。このプロセスには、相応の準備と時間が必要になります。

外部研修を活用すれば、カリキュラムの設計や講師の手配、教材の準備といった手間を削減できます。研修担当者は空いた時間を使って、「社員がどのような課題を抱えているか」「研修後にどう変化したか」といった、より上流の戦略的なタスクに集中できるようになります。

「研修担当者が忙しすぎて、肝心の教育の質が低下している」という状況は、外部の力を借りることで解消できる可能性が高いです。特に、専門知識が必要な分野では、担当者自身が内容を深く理解していなくても、外部の専門家に任せることで質の高い研修を提供できるという安心感を得られます。

最新の知識とスキルを効率的に習得できる

技術や市場のトレンドは、想像以上に早く変化します。社内で情報を集め、教材を作り、研修を実施するまでには時間がかかり、その間に情報が古くなってしまうこともあります。
外部研修を利用すれば、専門家が厳選した最新のトレンドを取り入れたプログラムを受講できます。研修会社は、業界の動向を常にウォッチし、カリキュラムを見直しているため、受講者は鮮度の高い知識を学べます。

また、複数の企業で実施されている公開講座では、他社の参加者との交流を通じて、異なる視点や事例を知ることができます。こうした刺激は、社内(内部)研修では得にくいものです。

メリットだけではない！知っておくべき外部研修のデメリットと回避策

外部研修には多くのメリットがある一方で、注意すべきデメリットも存在します。導入前にこれらを理解しておくことで、失敗を避けやすくなります。

【費用】社内研修よりコストは高くなりがち

外部研修の最も大きなハードルは、費用です。社内(内部)研修であれば、講師となる社員の給与や会場費(自社会議室なら実質ゼロ)で済みますが、外部研修では講師派遣料や会場費、教材費などがかかるため、予算の確保が必要になります。

特に、複数の社員を一度に外部研修に参加させる場合、費用は積み上がります。公開講座なら1名あたり数万円、講師派遣型なら数十万円から数百万円という規模感になることも珍しくありません。このコストを単なる「出費」と捉えると、導入のハードルは高くなります。しかし、社内(内部)研修にかかる研修担当者や講師の時間、教材作成の労力、場合によっては機材や会場の準備など、見えないコストや人件費を計算してみると、実は外部のほうが安くつくことも少なくありません。

費用対効果を正しく判断するためには、研修の目的を明確にし、投資に対するリターンを言語化することが大切です。例えば、「この研修によって開発スピードが10%向上すれば、半年でコストは回収できる」といった視点を持ちましょう。
また、費用を抑える対策としては、eラーニングや公開講座を活用する方法があります。また、研修を複数回に分けて発注するのではなく、まとめて発注することで単価を下げる交渉が可能な研修会社もあります。

【適合性】自社の課題にフィットしない「期待外れ」

外部研修のカリキュラムは、汎用的な内容で構成されていることが多いため、自社の具体的な課題にフィットしないことがあります。「学んだ内容が実務で使えない」と感じる社員が出ると、研修の効果は半減してしまいます。
この問題を避けるには、事前に研修会社と綿密な打ち合わせを行うことが重要です。自社が抱えている課題や、研修後に期待する成果を明確に伝え、カスタマイズの余地があるかを確認しましょう。

また、研修内容のカリキュラムや過去の実績を確認することも有効です。可能であれば、トライアルや体験版を利用して、実際の雰囲気や内容を把握してから本契約に進むと安心です。

【定着】社内にノウハウが残りにくい

外部研修に依存しすぎると、社内に教育のノウハウが蓄積されにくいという課題があります。毎回外部研修に頼る場合、自社独自の育成文化が育ちにくくなります。この問題に対しては、外部研修と社内(内部)研修を組み合わせる方法が効果的です。たとえば、外部研修で基礎を学んだ後、社内でのOJTやフォローアップ研修を実施することで、知識の定着を図れます。

また、外部研修の内容を社内で共有する仕組みを作ることも有効です。受講者にレポートを提出させたり、学んだ内容を他の社員に伝える場を設けたりすることで、知識が組織全体に広がります。

【比較表】外部研修vs社内(内部)研修、それぞれの強みと使い分け

社内(内部)研修と外部研修のどちらを選ぶべきかは、目的や状況によって変わってきます。それぞれの特徴を比較しながら、使い分けのポイントを整理してみましょう。基本的には、機密性の高い内容や社内独自のノウハウは「社内(内部)研修」、市場価値に関わる専門スキルや新しい価値観の醸成は「外部研修」という切り分けが、バランスが取りやすいでしょう。

外部研修の費用相場はどれくらい？予算取りで困らないための目安

ここまで外部研修のメリット・デメリットなどを解説してきましたが、実際に外部研修を検討する際に、最も気になるのが費用の問題です。予算を確保するためにも、相場感を把握しておくことは重要です。

次は外部研修によくある「公開型」「講師派遣型」「eラーニング」の3つの研修形式の予算の目安を見ていきましょう。

形式ごとにこれだけ違う。公開講座・講師派遣・eラーニングの費用相場

予算内で質を落とさない！費用を抑えながら効果を高める賢いコツ

費用を抑えつつも、研修の質を維持するには、いくつかの工夫ができます。

「安い」だけで選んではいけない理由

予算が限られていると、つい見積り額の低い会社に惹かれてしまいますが、価格だけで研修を選ぶのは危険です。研修の価格の大部分は、講師の質や教材の開発費に充てられているため、安価な研修では内容が浅かったり、講師の質が低かったりすることがあります。

研修の目的は、社員のスキルを向上させ、業務に活かしてもらうことです。費用を削った結果、効果が薄い研修を受けさせても、時間と労力の無駄になってしまいます。社員が「時間の無駄だった」と感じてしまえば、モチベーション低下や機会損失など、支払った金額以上の損失を生むことになります。

価格はあくまで一つの要素に過ぎません。本来注目すべきは「誰が、なにを、どう教えるか」という研修の中身です。そのため、費用対効果を冷静に見極めることが大切です。多少高くても、実績のある研修会社や、内容の充実したプログラムを選ぶ方が、結果的にはコストパフォーマンスを高めることにつながります。

失敗のリスクを減らす外部研修会社の選び方【5つのポイント】

外部研修を成功させるには、適切な研修会社を選ぶことが重要です。選定時に押さえておくべきポイントを整理しておきましょう。

ポイント1：自社の課題と研修の目的を明確にする

研修会社を選ぶ前に、まず自社がなんの課題を解決したいのかを明確にする必要があります。「社員のスキルを上げたい」という漠然とした目標ではなく、「新入社員にプログラミングの基礎を3カ月で習得させたい」といった具体的なゴールを設定します。当たり前のようですが、ここが最も重要で、かつ疎かになりやすいポイントです。「なんとなくJavaを学ばせたい」「マナーを身につけさせたい」といった漠然とした理由では、どの研修会社を選んでも満足な結果は得られません。

目的が明確であれば、それに合った研修会社やプログラムを選びやすくなり、研修会社との打ち合わせの精度も上がります。自分たちの悩みをまっすぐに伝えられる状態を作ることが、選定のスタート地点です。

ポイント2：実績と専門性を確認する

研修会社の実績は、信頼性を測る重要な指標です。何年間、どのような企業に、どれだけの人数を育成してきたのかを確認しましょう。実績が豊富な会社は、さまざまな課題に対応してきた経験があるため、安心して任せられます。

特に技術系の研修であれば、講師が現役のエンジニアなのか、それとも教える専門の講師なのかも確認したいところです。理論だけでなく、現場の苦労を知っている講師の話は、受講者の心への届き方が違います。自社のニーズに合った専門性を持つ会社を選ぶことで、より質の高い研修を受けられます。

ポイント3：カスタマイズの柔軟性をチェック

汎用的なプログラムをそのまま受講するだけでは、自社の課題に完全には対応できないこともあります。研修内容をカスタマイズできるかどうかは、選定時の重要なポイントです。

自社の状況やニーズに合わせて、内容を調整してもらえるかを確認しましょう。柔軟に対応してくれる会社であれば、より実務に即した研修を実現できます。例えば、「Java研修に、自社で使っているフレームワークの解説を追加してほしい」といった要望に、どこまで応えてくれるか。こうした柔軟性は、研修会社が自社の課題に真摯に向き合おうとしているかどうかのバロメーターになります。

ポイント4：研修後のフォロー体制を確認

研修の当日以上に重要なのが、その後のフォローです。学んだ内容を実務で活かすことが研修の成果です。人間は忘れる生き物ですから、教わった直後は理解したつもりでも、1週間も経てば記憶は薄れていきます。そのため研修後のフォロー体制が整っているかを確認することは非常に大切です。

質問対応や追加のサポート、フォローアップ研修の有無などをチェックします。研修後も継続的にサポートしてくれる会社であれば、社員の成長を長期的に支えてもらえます。

ポイント5：費用対効果を冷静に判断する

最後に、価格と内容のバランスを評価します。ここでは「安さ」ではなく「投資に対するリターン」を重視してください。研修費用が高額でも、成果が出る研修であれば、投資する価値があります。逆に、安くても効果が薄い研修では、時間とお金の無駄になります。費用と内容のバランスを見極め、最もコストパフォーマンスが高い選択をすることが大切です。

外部研修サービスの種類と特徴。自社の社員にはどれを選ぶべき？

外部研修には、いくつかの形式があります。それぞれの特徴を理解し、自社に合った形式を選ぶことが重要です。ここでは外部研修の種類と特徴を解説します。

公開型研修・セミナー(複数社合同)

公開型セミナーは、複数の企業から参加者が集まる形式です。研修会社が定期的に開催しており、参加したい日程を選んで申込むスタイルが一般的です。

メリットは、1名から気軽に参加できることと、費用が比較的安いことです。他社の参加者と交流できるため、異なる視点や事例を知る機会にもなります。カリキュラムが汎用的であるため、最新技術、汎用スキル、マインドセットの習得などに向いています。

講師派遣型(1社専用)

講師派遣型は、講師が自社に赴き、自社の社員だけを対象に行う形式です。内容やスケジュールを自社の都合に合わせてカスタマイズできるのが特徴です。

メリットは、自社の課題に合わせた研修ができることと、参加人数が多い場合はコストパフォーマンスがよいことです。社内の機密情報に基づいた議論も可能ですし、チームビルディングを兼ねたワークショップを行うのにも適しており、密度の濃い教育を実現できます。また、社内で実施できるため、社員の移動の手間や交通費もかかりません。

eラーニング

eラーニングは、インターネットを通じて学ぶ形式です。動画教材を視聴する形式や、リアルタイムでオンライン講義を受ける形式の「ライブ型」があります。

メリットは、場所を選ばずに学べることと、費用が安いことです。自分のペースで学習できるため、忙しい社員でも隙間時間を活用して受講できます。社員からは、移動時間を削れるオンライン形式は非常に好意的に受け止められることが多いです。eラーニングは、基礎知識の習得や、全国の拠点に分散している社員を一斉に育成したい場合に適しています。

IT人材育成におすすめの外部研修会社の選び方

IT人材の育成には、特有の課題があります。IT技術は変化が速く、実務に即したスキルが求められるため、専門性の高い研修会社を選ぶことが重要です。さらにITスキルは、単に「知っている」だけでは不十分で、「使える」レベルまで落とし込む必要があります。そのため、ITに特化した研修会社を選ぶメリットは非常に大きいといえます。ここではITに特化した視点での選定基準を見ていきましょう。

IT研修に特化した会社を選ぶメリット

IT研修に特化した会社は、最新の技術動向を常に追いかけており、カリキュラムも頻繁にアップデートされています。受講者がつまずきやすいポイントや、効果的な学習方法を熟知しているため、短期間でスキルを習得させることができます。

また、IT業界での実務経験を持つエンジニア出身の講師が多いため、理論だけでなく、現場で使える実践的なノウハウを教えてもらえます。実際の開発現場で求められるスキルを学べる点は、大きなメリットです。

外部研修をお考えなら、おすすめは東京ITスクール

東京ITスクールは、受講者数日本No.1の実績を持つIT研修会社です(大手調査会社調べ)。新入社員向けのエンジニア研修から、中途採用者向けの研修、管理職向けのマネジメント研修まで、幅広いプログラムを提供しています。東京ITスクールでは、単なる知識や技術の習得だけでなく、現場ですぐに活躍できる人材の育成に特化したカリキュラムを提供しています。「社内の教育リソースが足りない」「より質の高い研修を受講させたい」とお考えの研修担当者の方は、ぜひ一度ご相談ください。

東京ITスクールのサービス・研修一覧

新入社員向け
エンジニア研修

Java、C#、Python、インフラ、DXなど多くの言語・技術と、選べる研修期間で新人エンジニアを育成します。

中途社員向け
エンジニア研修

IT未経験の中途採用者を即戦力のJava、インフラエンジニアに育てる研修です。6月から3月まで毎月開講しています。

社内大学サービス
「＆IT」

ビジネス研修やIT研修はもちろん、DX・生成AIなどの研修も豊富に取り揃えたLMS(eラーニングシステム)です。

リスキリング
研修

社員のDX教育の推進に役立つリスキリング研修です。助成金を活用し研修費用を抑えながら受講できます。

講師派遣型研修

講師専用型(1社専用)研修で、講師を派遣して研修を開催できます。内容や期間はご要望に応じてカスタマイズが可能です。

リアプロ

若手エンジニア向けの講義と演習を組み合わせた超実践型の研修です。待機中人材にお悩みのSES企業におすすめです。

生成AI研修

営業、エンジニア、役職者、経営層まで幅広い職種向けの研修で、すぐに業務で活用できる生成AIスキルが身につきます。

DX研修

経済産業省の推進する「デジタルスキル標準」に対応したDX人材を育成するための研修パッケージをご用意しています。

東京ITスクールの研修 3つの特徴

研修満足度93.6%

講師トレーニングと認定試験に合格した講師が中心となり指導を担当。 リキュラムは現場で活きる内容に厳選し、受講者満足度は93.6%と高い評価をいただいています。 ※2021年 新入社員向けJava研修実績

幅広い研修ラインアップ

エンジニア向け専門スキル研修から、ITリテラシー研修、トレンドのAI関連研修まで提供しています。カリキュラムはご希望に応じてカスタマイズすることも可能です。

助成金申請サポート

多くの研修が助成金の対象となっており、コストを抑えた受講が可能です。助成金に特化したサポートチームが、書類作成を含む申請サポートを無料で行います。

まとめ：外部研修を戦略的に活用して、社員の成長と企業の競争力を高める

外部研修は、社員のスキルアップを効率的に進めるための有効な手段です。専門性の高い教育を受けられる、社内の負担を減らせる、最新の知識を習得できるといったメリットがあります。

一方で、費用がかかる、自社の課題にフィットしない可能性がある、社内にノウハウが残りにくいといったデメリットもあります。これらを理解した上で、自社に合った研修を選ぶことが重要です。

外部研修を選ぶ際は、自社の課題と目的を明確にし、実績や専門性を確認し、カスタマイズの柔軟性やフォロー体制をチェックしましょう。費用対効果を冷静に判断し、最もコストパフォーマンスが高い選択をすることが大切です。また、外部研修と社内研修を組み合わせることで、より効果的な人材育成が実現できます。

社員の成長は、企業の競争力に直結します。外部研修を戦略的に活用し、社員一人ひとりが持つ可能性を最大限に引き出していくことが、これからの時代には求められています。

東京ITスクールでは、これまでに1,630社以上、累計16,000名以上の育成を支援し、数多くの人材育成の課題や、企業ごとの課題に向き合ってきた実績があります。もし、今の人材育成に行き詰まりを感じているなら、一度状況を整理することからはじめてみてください。東京ITスクールの無料相談では、貴社の状況や課題を伺った上で、最適な解決策をご提案します。